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職場における腰痛予防対策指針:1. はじめに

　職場における腰痛は、特定の業種のみならず多くの業種及び作業において見られる。

　これらの腰痛の発生の要因には、①腰部に動的あるいは静的に過度に負担を加える動作要因、 ②腰部への振動、寒冷、床・階段での転倒等で見られる環境要因、③年齢、性、体格、筋力等の違い、椎間板ヘルニア、骨粗しょう症等の既往症又は基礎疾患の有無及び精神的な緊張度等の個人的要因があり、これら要因が重なり合って発生する。

　職場における腰痛を予防するためには、作業管理、作業環境管理、健康管理及び労働衛生教育を適切に行うことによって腰痛の発生の要因の排除又は軽減に努めるとともに、労働者の健康の保持増進対策を進めることが必要であることから、本指針は、これらの事項について具体的に示すものである。

　各事業場においては、本指針に掲げられた腰痛の基本的な予防対策を踏まえ、各事業場の作業の実態に即した対策を講ずる必要がある。

　なお、本指針では、腰痛の発生を減尐させるため、一般的な腰痛の予防対策を示した上で、腰痛の発生が比較的多い次の５作業についての作業態様別の基本的な対策を別紙により示した。

(1) 重量物取扱い作業
(2) 重症心身障害児施設等における介護作業
(3) 腰部に過度の負担のかかる立ち作業
(4) 腰部に過度の負担のかかる腰掛け作業・座作業
(5) 長時間の車両運転等の作業

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【 更新日: 2017-4-11】

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